日本でも認知度が高まっている「SDGs」。
今、SDGs貢献に尽力している企業の一つが、飲料・食品系企業。農林水産省も、食品産業は「SDGsが目指す豊かで健康な社会に貢献できる産業」と示しています。
今回は、注目の食品系大手企業を５つに厳選。SDGsの取り組みをそれぞれ徹底比較しました。
食という共通点はありますが、それぞれ強みを生かしていることが明らかになったので、詳しく紹介します。
なぜ、食品系企業にSDGsの取り組みが必要なのか？
なぜ、食品系企業にSDGsの取り組みが必要なのでしょうか？
理由の一つは、企業の信頼性が上がるからです。最近は、SDGsに関する活動をすることで、企業のイメージアップに繋がるようになりました。けれども、理由はそれだけではありません。ここでは、食に特化した理由を、３つ解説します。
①日本の高齢化と健康的な生活
日本は、高齢化が進む中、国民の健康的な生活を支えていくという課題を抱えています。そのために、バランスのいい食品が重要。
栄養のある安全な食品を多くの消費者に届けるためには、協力する食品系企業が増えています。
②世界の人口増加と食料資源確保
日本の人口は減少傾向。しかし、世界では人口爆発が起こっています。近い将来、食料資源の確保が難しくなり深刻な食糧不足が懸念されています。
そのためには、持続可能な食料生産を優先しなければいけません。人権や労働環境に配慮しながら、世界中に食品を供給し続けられるような社会が求められています。
食品系企業は独自の強みを生かし、社会問題を解決しようと努力を続けています。
③環境保護と持続可能な調達
食料の持続可能な調達をするためには、環境保護が欠かせません。
そのため、グローバル企業を筆頭に、パッケージの環境負荷を最大限に抑えようという動きが活発化。生産過程においても、二酸化炭素や廃棄物の削減に力を入れています。
さらに、消費者の環境意識も上昇しています。食品系企業が、環境に配慮した商品を販売することは、環境・消費者・企業の売上のすべてに大きなメリットがあります。
SDGsの取り組みとは？食品系大手企業５選
食品系企業は、具体的にどのような取り組みをしているのでしょうか？
それぞれをSDGsの視点から解説します。
「水と生きる」サントリー
サントリーは「水と生きる」という言葉を掲げ、活動しています。数字を見ると、宣言内容と行動が合致していることがよく分かるのではないでしょうか。
①「天然の森の水」活動
サントリーは、「工場で汲み上げる地下水量の２倍の量を森で育む」という目標を2020年に達成しました。
工場で使用する地下水の水源地域に「天然水の森」を設定。持続可能な水を守るために、活動を続けています。
これは、SDGs目標「6安全な水とトイレを世界中に」に繋がっています。さらに、日本だけではなく、アメリカのウイスキー製造エリアでも水の保全活動をしているそうです。
②未来を担う子どもに向けた「水育」
小学校の教室で「出張授業」を実施。映像や実験を通して、「未来に水を残すためにどうすべきか」について一緒に考えています。
2019年12月までに、約2,000校、約15,400名の児童が参加しました。
水育は、子どもたちに自然の素晴らしさや、緑のダムである森の大切さに気づくきっかけに。まさに、SDGs目標「4質の高い教育をみんなに」の貢献です。
「EARTH FOOD CREATOR」 日清食品
日清食品といえば、「カップラーメン」。このインスタントラーメンを活用した取り組みを紹介します。
①インスタントラーメンで災害支援
日清食品は、インスタントラーメンを被災地支援や貧困支援のために、無償提供をしています。
2021年に、フィリピン台風の被災者のために支援を実施。袋麺を8万6千食、カップ麺を1万4千食、合計10万食を無償提供しました。
このように、食事に困っている人を支援することは、SDGs目標「2飢餓をゼロに」に大きく貢献しています。
②培養肉の開発
培養肉とは、細胞を体外で組織培養した人工肉のこと。
培養肉なら、広大な土地も大量の飼料も必要ありません。そのため、家畜と比べて、地球環境への負荷が低くなります。
さらに、日清食品は、一般的なミンチタイプではなく、サイコロステーキ状の培養肉づくりに世界で初めて成功しました。
従来の食肉に変わる食材として期待されている培養肉の開発は、SDGs目標「13気候変動に具体的な対策を」に繋がっています。
「食で健康」ハウス食品
ハウス食品は、「食で健康」クオリティ企業への変革という目標を軸に、活動しています。人気商品であるカレーなどを生かした取り組みが目立ちました。
①賞味期限表示の改良で食品ロス削減へ
ハウス食品は、2020年4月から賞味期限表示を「年月日」から「年月」に変更。食品ロス削減と物流の効率化を図りました。
SDGsでは2030年までに世界の食品ロスの量を半減することを決めています。つまり、食べられる期間を確保することは、捨てられる量を減らすことになります。
つまり、SDGs目標「2飢餓をゼロに」「12つくる責任つかう責任」の達成に貢献しています。
②「えがお便」でこども食堂に支援を
「こども食堂」とは、子どもだけで利用できる食堂のこと。無料もしくは低額で食事を提供しています。
ハウス食品は2020年10月から、カレーなどの自社製品、季節のレシピ、手紙を入れた「えがお便」を、こども食堂に送っています。
子どもが大好きなカレーで、お腹を空かせた子どもを笑顔にしているそうです。これも、SDGs目標「2飢餓をゼロに」「3すべての人に健康と福祉を」の達成を支えています。
参照｜ハウス食品｜
参照｜ NPO法人全国こども食堂支援センター｜むずびえ｜
「妥協なき栄養」味の素
味の素は「妥協なき栄養」に挑戦し続けています。
①アミノ酸の力で健康へ
味の素は100年以上アミノ酸を研究している強みを生かして、現代人のタンパク質不足を解決しようと取り組んでいます。
実は、人間の体の20％はアミノ酸。この人間に欠かせないアミノ酸の働きで、消費者の健康で明るい未来を応援してます。
食生活から高齢者の認知機能維持や、アスリートの競技力向上をサポートしています。
アミノ酸パワーでSDGs目標「3すべての人に健康と福祉を」に貢献します。
参照｜味の素1｜
参照｜味の素2｜
参照｜EduTownSDGs｜
②ベトナムの学校給食プロジェクト
2012年から、味の素は、ベトナムで学校給食の支援を実施しています。
ベトナムには、農村部を中心に低身長・低体重の子どもが多くいます。この問題を解決するためにプロジェクトが開始。
メニューブロックや食育教材の提供、モデルキッチンの設置に取り組みました。現在は、2022年末までに、142万8千人の小学生にバランスのよい給食を届けることを目指しているそうです。
どの地域にいてもバランスのとれた食事ができることは、SDGs目標「2飢餓のゼロに」と深く関わります。
「トマトの会社から野菜の会社へ」カゴメ
カゴメは2025年までにトマトの会社から野菜の会社へになることを掲げています。健康寿命を伸ばすために、「成人一日あたりの野菜摂取量350g」を目指しています。
①健康寿命を伸ばす取り組み
カゴメは、神奈川県とパートナーシップを結び、県民の主体的な未病改善を支援。
「保育園などでの食育プロジェクト」や「かながわ学校給食夢コンテスト」など、野菜好きの子どもを増やす活動に尽力しています。また、地元の商品を使った商品の開発もしているそうです。
他の県とも協力しあっているカゴメの活動は、SDGs目標「17パートナーシップで目標を達成しよう」を体現しています。
消費者としてできること
では、消費者としてできることは何でしょうか？
消費者も主体的に取り組みに協力することが必要です。今回紹介した活動は、企業だけでは完成するものではありません。
- 企業の取り組みを知る
- SDGs貢献に繋がる商品を買う
- 自分の気づきを家族や知り合いに発信する
このような小さな行動の積み重ねが、消費者にできることではないでしょうか。
まとめ
今回は、食品系大手企業のSDGsの取り組みを紹介しました。
5つの企業はすべて食品産業。けれども、取り組みは様々でした。特に、企業の強みを生かした活動が多くありました。
企業もSDGs達成に向けて、挑戦し続けています。そして、どんな企業がどんな活動をしているのかを知ることも、価値のあるSDGsへの貢献です。
私たち消費者も、SDGs達成ができる買い物や食生活を意識することが大切なのではないでしょうか。