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障がい者アートとは、文字通り障がい者が作り出すアートのことです。

この障がい者アートは「パラアート」と呼ばれることもあり、さまざまな団体が障がい者アートの普及や育成に関する活動を行っています。
障がい者アートがなぜSDGsの目標達成に貢献できるのか、疑問に思われる方もいらっしゃるでしょう。

ここでは、障がい者アートとは何かといったことや、障がい者アートがどのSDGsの目標達成に貢献できるのかについて解説していきます。

【参加者数・作品数ともに国内最大】障がい者アートを社会に広める 一般社団法人障がい者アート協会【著作権等管理事業者 第22002号】 – 一般社団法人 障がい者アート協会 社会に認知され経済的対価を得られる仕組み (borderlessart.or.jp)より

障がい者アートとは

障がい者アートとは、前述したように障がいを持つ方が作り出すアートのことで、音楽や絵画、ダンスなどさまざまなジャンルがあります。

障がいがある人は障がいがない人と区別して考えられることもありますが、この障がい者アートを通じてひととひととの垣根をなくし、人間の多様性の理解を促すものとしての役割を果たす効果が期待されます。

障がい者アートが注目される理由

障がい者のスポーツの祭典であるパラリンピックをご存じの方は多いと思いますが、障がい者アートはパラリンピックと比べるとまだまだマイナーな存在です。

しかしその認知度は徐々に高まっており、近年では全国各地で障がい者アートの個展や展示会が開かれたり、コンテストが行われたりしています。

このように障がいがある人の芸術活動は、福祉と文化芸術の両方の分野から注目されていて、SDGsの「誰ひとり取り残さない」という理念とも深い関連を持っています。

ともすれば「取り残され」がちな障がい者にとって、障がい者アートは障がいがない人との間にある見えない垣根を取り払う役割を果たします。

障がい者アートの促進と育成を行っている団体

現在、障がい者アートの促進や育成を行っている主な団体には、以下のようなものがあります。

一般社団法人障がい者アート協会

障がいを持つ方が優れたアート作品を作っても、その作品をどのような方法で発信したり生かしたりすればいいのかわからないといったがあります。

障がい者アート協会は、このような状況を変えるために障がい者が作品を発信できる場所と、創作活動を通して経済的対価を得ることで社会的に認知される仕組みを作っています。

具体的な活動としては、オンラインギャラリーやFacebookなど各種SNSのオフィシャルページで作品やアーティストの紹介を行っています。

また、企業に協賛をお願いするための広報活動や営業活動を行い、協賛してくれた企業を各種SNSで紹介しています。

協賛企業は、障がい者アートを使用したノベルティグッズなどを制作し障がい者アートのアーティストをサポートするため、企業側にとっても障がい者アートのアーティストにとっても、win-winの関係を築くことができます。

さらに、個人へ寄付を募る形での支援も受けつけています。

障がい者が創作物を発表し、その経済的対価を得ることができれば、障がい者の経済的自立につながり、また更なる作品の創作につなげることもできます。

公益財団法人日本チャリティ協会

公益財団法人日本チャリティ協会は1966年に設立され、それ以降障がい者の芸術などの文化を通じた国際交流や障がい者のためのカルチャースクールの運営などの文化的活動の場を作り、同時に高齢者の社会参加や生きがいづくりなどの事業を行ってきました。

2009年にスタートした、世界中から障がい者のアートを集めるアートの国際展示「パラアートTOKYO」は、初回開催以来巡回展や書の部門の解説、シンポジウムなど毎回障がい者アートの流れや時代の移り変わりに合わせて、新しい取り組みを取り入れながら開催されています。

「パラアート TOKYO」は、障がい者の芸術活動における才能の開発と発展の場であるだけではなく、都民の理解を深め障がい者との交流の場としても重要な役割を担っています。

また、障がい者アーティストを支援してくれる企業を募集し、その返礼としてさまざまな特典を用意しています。

障がい者アートが貢献するSDGsの目標とは

障がい者アートは障がい者が自分の創作物によって経済的対価を得たり、周囲の人々との違いを乗り越え共に生きて行ったりするために重要な働きをしていることはお判りいただけたと思います。

このような障がい者アートは、SDGsのどの目標達成に役立っているのかを解説していきます。

目標1 貧困をなくそう

低所得や貧困状態に陥ることも珍しくない障がい者が、自分の創作物を販売し利益を得ることで、自分の所得を増やすことができます。

障がい者の就業率は、まだまだ高いとは言えません。

しかし、企業や自治体などに障がい者アートを活用してもらい安定した収入を得ることで、障がい者の自立を支援することができます。

目標4 質の高い教育をみんなに

障がい者アートを通じて、障がい者は技術的および職業的スキルを習得することができます。

その結果、障がい者の雇用の機会が拡大します。

また教育の平等性を確保することで、障がい者を含む脆弱な立場にある人々が教育や訓練にアクセスすることができます。

これらの目標達成は、社会の包括性や平等性の向上に貢献します。

目標8 働きがいも経済成長も

障がいを持つ人が「企業から収入を得る」という段階を踏み、障がい者アート作品の活用を通して、「働きがいのある仕事で企業に雇用される」という事例が増えていくものと思われます。

障がい者を雇用した企業は事業活動の成長に寄与し、引いては日本の経済成長を支える大きな力となるでしょう。

目標10 人や国の不平等をなくそう

障がい者アートの普及と促進を行う団体は、一人でも多くの障害を抱えながらも創作活動を続ける人々を包括的にサポートしています。

誰ひとり取り残されることがないよう、そして障がい者ひとりひとりが社会に認知され、生き生きと生活できるようイベントなどを企画し、障がい者アートによって障がい者に対する偏見や不平等な扱いをなくすための取り組みを進めています。

目標17 パートナーシップで目標を達成しよう

障がいを持つ人とその他のステークスホルダーとをマッチングし、すべての障がい者のQOL(Quality Of Life)の向上を実現します。

まとめ

ここまで、障がい者アートとそれを普及・促進している団体、そしてその活動がSDGsのどの目標に貢献しているかについて解説してきました。

障がいのない人であれば、自分のアート作品と企業などとの結びつきを作り、収益を得ることは比較的容易にできるでしょう。

しかし、障がいがある人は自由に動き回ることができなかったり、人とのコミュニケーションをスムーズに行うことができなかったりするので、せっかく素晴らしいアートを生み出しても、それを収益につなげることが難しいケースも少なくありません。

そのため、障がい者アートの普及と促進にテコ入れをする団体などの存在が必要になります。

このテコ入れの結果、障がい者アートも一般のアートと同じようにその芸術性を評価され、経済的対価を手にすることができるようになると同時に、障がいの有無にかかわらない平等な社会を実現することができるようになります。

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